本記事では、地盤改良が必要な土地とそうでない土地について解説します。
また、地盤改良が必要な土地を見分けるポイントや、地盤調査のセカンドオピニオンも取り上げるため、ぜひ最後までご覧ください。
日本は世界的にも有名な地震大国です。地盤状況が地震被害に影響すると言われますが、地震被害だけでなく家を建てる際は、地盤の固さが一定以上あることを確認しなければなりません。もし土地の強度が不十分と判断された場合は、地盤改良工事が必要になります。
一方で、事前に地形、前歴等で地盤改良が必要な土地かどうかというのが予測できることがあります。
今回は事前にできる地盤の見極め方や地盤調査結果のセカンドオピニオンについても解説します。これから住宅を建築される予定の方はぜひご参考ください。
地盤改良とは
日本では法律によって地盤調査が実質義務付けられており、地盤の強度が足りない場合は、地盤改良をしなければなりません。
地盤改良とは強度が足りない地盤に対して人工的な処理を加え、地盤の強度を高める工事のことです。一般的には、地盤の強度を高めることで住宅の不同沈下を防ぐことを目的としています。また、地震の際に地盤沈下や液状化現象が発生するのを防ぐ目的で行われる地盤改良工事もあります。
安心で安全な住宅を建てるために地盤改良が必要な時も有りますが、地盤改良の工法によっては土地の資産価値を下げたり、建て替え時に邪魔になってしまう事もあるので注意が必要です。
地盤改良が必要な土地
地盤改良が必要な土地もあれば、必要がない土地もあります。それぞれどのような特徴があるのか、順番にチェックしていきましょう。
地盤改良になりやすい土地
河川や水田が近くにある新しい埋立地は、基本的に地盤改良が必要になります。また、土地の地盤の強度は地名によってある程度予想が可能です。
たとえば、沼や池など、水にちなんだ文字が使用されている土地は地盤が弱い可能性があります。同じ理由で、さんずいのつく漢字が使用されている土地も危険です。芦、柳など湿生植物にちなむ文字が地名に使われている土地も、かつて周囲が水辺だった可能性があります。
新開地も地盤が弱いケースが多いため、注意しましょう。新開地は、名前に新田という文字が使用される傾向があります。
そして、注意したいのは近年になって地名が変更されているケースです。ニュータウンなど、明らかに名前が変わっている土地は、以前どのような名前だったのか調べた方がよいでしょう。
地盤改良になりにくい土地
標高が高い土地は、地盤改良が必要になることが少なくなります。周囲より標高が高い台地などは、地盤が強いとされています。各地にある高級住宅街と呼ばれる土地も、急な坂がある高台に構えられているケースが多いです。
また、近くに神社や仏閣がある場所の地盤も強いことで知られています。もちろん神社や仏閣が近くにあるすべての土地に当てはまるわけではありませんが、土地を探す際の参考にするとよいでしょう。
地盤改良が必要な土地の見分け方
地盤改良が必要になる土地の特徴は、ある程度決まっています。地盤改良工事の必要がない頑丈な土地が欲しい場合は、以下のポイントに注目して土地探しをしましょう。
川や海・水田が近くにあるか
水分量が多い土地は地盤が軟弱な傾向にあります。水分量が多ければ多いほど、外部からの圧力によって土地が変形しやすいためです。土地が変形した結果、地盤沈下や液状化などが発生する可能性があります。
昨今は後継者不足や農業離れによって田んぼや畑などの土地が余ってしまい、田んぼや畑が住宅用の土地として売却されるケースが増加していますが、田んぼや畑だった土地は地盤が弱い可能性が高いです。とくに離農してからほとんど期間が経っていない田んぼは土の水分量が多いため、注意が必要です。
高低差があるか
地盤が強い土地を探す際は、土地の高低差にも注目しましょう。標高の高い土地、たとえば台地は地盤が強いです。
台地は歴史的に低地より形成時期が古くなるのが一般的なため、頑丈な土地になります。また、標高が高い土地は過去に水に浸かった経験がなく、土の水分量が少ないため液状化や地盤沈下もほとんど発生しません。もちろん、河川氾濫に代表される水害にも強いです。
逆に低い場所にある土地は周囲から水が集まりやすいため、地盤が弱い傾向にあります。
傾斜しているか
傾斜の土地を購入する場合、切土か盛土か確認しましょう。傾斜地を切り出して家が建てられる平坦な土地を作ったのが切土、傾斜地に土を盛って平坦な土地を作ったのが盛土です。
切土は傾斜部を切り出しており、地盤の強度もある程度確保することが可能です。一方、盛土は新たに土を盛っているため、土が押し固められていないと住宅が傾くなど、さまざまなトラブルが発生するおそれがあります。
ただし、どちらも傾斜地に無理矢理人が住めるスペースを作ったことに変わりはありません。傾斜地にある土地を購入する際は、地盤調査をおこなって住宅を建てても問題が無いか確認しましょう。
近くの電柱が傾いているか
土地探しの際は、近くの電柱が傾いているかチェックしましょう。電柱は施工上の不具合や車両の接触などが原因で傾くケースがあります。また、坂道にある電柱も傾いている場合が多いです。
ただし、平坦な土地にも関わらず複数の電柱が斜めになっているのは、その地域一帯の地盤が弱い可能性がありす。
住宅や自分の身を守るためにも、傾いている電柱が多い土地には十分注意してください。電柱がない場合は、ブロック塀などが傾いていないか確認するとよいでしょう。
道路にひび割れや波打ちがないか
道路にひび割れや波打ちがないか確認しましょう。道路のアスファルトにひび割れが発生する原因として、地盤沈下が考えられるためです。
道路の一部にひび割れや波打ちが発生している場合は、車の走行による負荷や温度変化、経年劣化などが考えられます。しかし、道路の広い範囲に破損箇所が確認できる場合は、地盤沈下が原因の可能性があるため、しっかり地盤調査をおこなって地盤の固さを調べることが重要です。
埋立地か
埋立地はその名のとおり、沼地や河川跡、沖合などを周辺の土地の高さに合わせて埋め立て造成した地盤のことです。自然に堆積してできた土地ではなく、人工的に造成した土地のため、自然な土地と比べると不安定になります。特に気を付けたいのは、地盤の強度が高くても住宅が傾く不同沈下事故が多いことです。
新しく埋め立て造成した地盤は、締固めが行われるため地盤調査をおこなうと地盤強度が高い結果となることが多いです。ただ実際には、地盤調査では読み取れない、地中内の細かい隙間が残っていることがあります。この隙間は3-5年程度の期間を経過しないと無くなりません。細かい隙間が残っている状態で住宅が載ると、将来的に隙間が埋まり地盤が沈み不同沈下事故につながりやすくなります。
もちろん、埋立地でも地盤改良をすれば住宅は建てられますが、しっかり地盤調査をおこない、その結果と埋め立て時の土質・転圧状況・造成経過年数を考慮して、無駄の無い地盤補強対策を検討しましょう。
セカンドオピニオンがおすすめ
ここまで地盤改良になりやすい土地、なりにくい土地の説明をしてきましたが、しっかり地盤調査をおこない、その結果によって地盤改良が必要か否かの判断になります。
ただ、軟弱な地盤判断され地盤改良工事が必要となった際は、建築費用が増えることにより、建築費用を見直さなくてはならないことも多くあります。
そこで、弊社のセカンドオピニオンサービスをご利用ください。
セカンドオピニオンは、地盤改良工事が必要と判定されたデータを、当社に送っていただき当社が採用する表面波探査法にて調査した場合、地盤改良が必要か否かを判断するサービスです。地盤改良工事が必要とされた土地でも、表面波探査法にて再度調査することによって、地盤改良工事を必要としない判定になることがあります。納得できる家づくりをするためにも、地盤調査の内容に対して不安や不満がある場合は、セカンドオピニオンの実施を検討してください。
詳細は、住宅向け地盤調査専門会社であるビイック株式会社の公式サイトをチェックしてみてください。
次にこちらでは、地盤調査の必要性や方法と費用について解説します。合わせてご覧ください。
まとめ
今回の記事内で解説したポイントを踏まえて、地盤のしっかりした土地を選べるようにしましょう。
地盤改良が必要かどうか判断するためには、事前に地盤調査を実施しなければなりません。しかし、地盤調査会社によって専門分野が異なるため、住宅専門の地盤調査を実施している会社に調査を依頼する必要があります。
もし地盤調査を依頼する会社選びに悩んでいるなら、ビイック株式会社へご相談ください。地盤調査の実績も豊富ですし、セカンドオピニオンも受け付けています。興味を持った方は、ぜひ公式サイトから資料や見積もりについて問い合わせてみましょう。
