地震二次災害とは、地震によって引き起こされる火災や津波などの被害のことです。この記事では、地震二次災害の具体例や、防ぐためにできることを地震発生前後に分けて解説します。
地震二次災害を防ぐためには、事前対策が重要です。しかし、具体的にどのような対策が求められるのかを詳しく知っている人は少ないでしょう。
この記事では、そもそも地震二次災害とはどのようなものか、それぞれの被害を防ぐための対策を解説します。地震発生前・地震発生後にできる対策もあわせて解説しますので、参考にしてください。
地震二次災害とは
地震二次災害とは、地震などの一次災害が原因となり、連鎖的に発生する災害現象のことです。代表的な二次災害には、火災、停電、断水などのライフラインの障害があります。
また、家具の転倒や落下物による負傷も二次災害の一例です。家具の転倒による負傷者はとくに多いため、適切な対策が求められます。
二次災害は一時災害の影響を受けて発生するため、被害の範囲が広がりやすく、深刻な結果を招くことがあります。災害発生時の不注意や不適切な行動、事前の災害対策不足が被害を拡大させる可能性があるため、十分に注意が必要です。
地震二次災害の具体例
地震による主な二次災害として、以下の6つが挙げられます。
○余震
○火災
○津波
○液状化
○エコノミークラス症候群
○ライフラインの寸断
それぞれ詳しく解説します。
【余震】
余震とは、地震後に連続して発生する揺れのことです。小さな揺れをイメージされることが多いですが、初期の地震と同じ規模や、それ以上の揺れが発生する可能性があります。
余震が続く期間は数日から数週間、ときには数年に及ぶこともあり、建物の倒壊や家具の転倒といった問題を引き起こします。こうした二次災害を防ぐためには、避難準備や家具の固定などの事前対策が必要です。
【火災】
地震による火災は、揺れによって電気配線がショートしたり、家電が誤作動したりすることで起こります。とくに、震度6以上の地域での火災発生が顕著で、地震直後から多発し、その後も断続的に続くことも少なくありません。
このような火災を防ぐためには、揺れが収まった後にブレーカーを切り、電源を切断することが重要です。また、避難経路を確保し、濡れたハンカチやビニール袋を準備することも有効な対策です。
【津波】
津波は、地震が原因で海底の断層が上下にずれることで発生する巨大な波です。震源地から遠く離れた場所にも影響を及ぼし、被害を拡大させます。
2011年の東北地方太平洋沖地震では、40mほどの津波が発生し、2万人を超える死傷者・行方不明者を出すほどの大きな被害を受けました。津波が発生した際は、迅速に海や川から離れ、高い場所へ避難することが求められます。
【液状化】
液状化現象は、地震の揺れによって地下水を多く含んだ土砂が液体状になる現象です。干拓地や埋め立て地、河川沿いの低地で発生しやすい傾向にあります。
東日本大震災では、関東一帯で液状化が発生し、マンホールの浮き上がりや家屋の傾斜、電信柱の沈下など、深刻な被害が広範囲に及びました。液状化のリスクを軽減するためには、非常用物資やライフラインが途絶えた際の備蓄を準備しておくなどの対策が求められます。
【エコノミークラス症候群】
エコノミークラス症候群は、地震後の避難生活において、狭い空間で長時間同じ姿勢で過ごすことで血行が悪くなり、血栓ができる病気です。深部静脈血栓症とも呼ばれます。
主な症状としては、手足のしびれやふくらはぎの痛み、息切れなどが挙げられます。これらの症状が現れた場合は、速やかに医療機関を受診する必要があります。定期的にストレッチを行い、リラックスできる服装で過ごすなど、予防に努めましょう。
【ライフラインの寸断】
地震の際、電気やガス、水道といったライフラインが寸断されることは、深刻な二次災害のひとつです。停電や断水、ガスの供給停止が発生すると、日常生活に大きな影響を与えます。
飲み水やトイレなどの基本的な生活機能が失われ、困難な状況に直面することになります。復旧に時間がかかる場合も多いため、事前に十分な備蓄品を用意しておくなどの対策が必要です。
地震二次災害の対策
地震によって引き起こされる二次災害の対策には、地震が発生する前にできることと、発生した後にできることがあります。それぞれ順番に紹介します。
【地震発生前にできる対策】
地震が発生する前にできる主な対策は、以下のとおりです。
○防災グッズの備蓄
○避難経路の確認
○ハザードマップの確認
それぞれの対策について解説します。
【防災グッズの備蓄】
地震によるライフラインの停止に備えて、防災グッズの備蓄は欠かせません。防災グッズをすぐに持ち出せる場所に用意し、家族全員がその場所を把握しておくことが重要です。
具体的には、飲料水や非常食、懐中電灯、乾電池、救急セットなどを準備しましょう。また、準備した防災グッズの使用期限が切れていないか定期的に確認することも大切です。
【避難経路の確認】
地震発生時に冷静に避難するためには、事前の避難経路の確認が不可欠です。避難ルートや避難場所を家族全員で共有し、緊急時にも慌てず行動できるように準備しましょう。
大きな地震が発生した場合は、二次災害によるさらなる被害が懸念されます。揺れによって家屋が倒壊した際は速やかに避難所へ移動し、二次災害に巻きまれることのないよう行動しましょう。
【ハザードマップの確認】
災害時に適切な避難を行うためには、事前にハザードマップで危険区域と安全区域を確認しておくことが重要です。ハザードマップとは、地震や津波などの被害が発生しやすい場所や避難所などがまとめられた地図のことです。
ハザードマップは、一般的に市区町村で配布されています。実際に取得し、避難経路を家族全員に共有しておくと、有事の際に落ち着いて行動できるでしょう。ハザードマップは定期的に更新されるため、取得後も適宜新しいものを入手し、緊急時に備えておくことが求められます。
地震発生後にできる対策
地震発生後にできる対策は、以下のとおりです。
○落ち着いて情報収集
○火元の確認
それぞれ解説します。
【落ち着いて情報収集】
地震発生後は、冷静に情報を収集することが重要です。正確な情報に基づいて行動することで、余震や二次災害のリスクを最小限に抑えられます。
テレビやラジオ、スマートフォンを利用し、公式な防災情報や避難指示を確認しましょう。なお、SNSでは誤情報が流れる可能性があるため、信頼性の高い情報源を選ぶことが大切です。
周囲の状況を把握しながら慎重に行動することで、安全な避難や適切な対策が可能となります。
【火元の確認】
地震発生時に火を使用していた場合は、揺れが収まった後、可能であればすぐに火を消しましょう。しかし、火元から離れている場合や、倒壊の危険がある場合は無理をせず、身の安全を最優先してください。
避難する際は、電気による火災を防ぐためにブレーカーを必ず落としましょう。火災は、重大な被害をもたらすおそれのある二次災害であるため、火元の確認と適切な対応が重要です。
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まとめ
地震二次災害を防ぐためには、事前の準備が求められます。地震発生前には、防災グッズの備蓄や避難経路の確認、ハザードマップの確認が不可欠です。地震発生後は、冷静に情報を収集し、火元の確認やブレーカーの切断などの対応を行うことが重要です。
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